作品に魅せられて

昭和11年2月に宮城県塩釜沖で捕獲された体長が約1.5メートルもあるアンコウの胃袋からは、40センチもあるハシブトウミガラ乳が出てきたという記録が残っていますし、アメリカでも、口いっぱいに海鳥をほおばったアンコウを捕獲したという話があるのです。

ところで、アンコウが海底に潜んでどうやってエサを捕るかと言えば、やはり、あのトレードマークの旗を使います。

魚が近寄ってきたら、寝かせてあった旗を立てて振り始めますが、旗は、表が皮の色で、裏が白く、三角形。

これを振るとまるで幼魚が泳いでいるかのように見えるのです。

体は決して動かさず、かなり魚が近寄ってもなかなか行動に移しません。

確実に捕れる距離に魚が来たら、ヒレが変化した腕のようなものでサッと体を起こし、大きく口を開けて獲物を捕まえたかと思うと、2～3度喉を膨らませて看み込んでしまいます。

そのあとで、一度大きなゲップをして魚と一緒に呑み込んだ水とウロコを吐き出し、これで食事は完了です。

これほどスムーズにいくのは歯のお蔭。

というのも、アンコウの歯は三列に生えているうえに、下アゴや上アゴにも歯があって、呑み込んだ魚は絶対に逃げられないようになっているのです。

アンコウは深海底に棲んでいない?

アンコウと言えば、頭に提燈をつけて深い海底に棲んでいるというイメージがあります。

しかし、それはチョウチンアンコウなどの一部の種類で、われわれが食用にしているキアンコウやクツアンコウは、水深30メートルくらいから棲む魚。

深くても、水深200～300メートルくらいの底引き網にかかるところにいるようです。

そして、エサが捕れないときには海面まで上がってきて、海鳥を捕ることもあるという、ウソのような本当の話があるから驚いてしまいます。

もし経済の巨大部門がなくなれば、これを支えてきた鉄鋼、アルミ、ガラス、ゴムその他の部品産業や、仕事の存続が危うくなるでしょう。

他方、これらの周辺産業は数多くの他の製造業やサービス企業を下支えしています。

このような連鎖関係があるので、製造業のようなどこかの部門や何かの産業の衰退は、サービスなど他の部門の振興を妨げるかもしれません。

経済競争力戦略派は、個別産業や部門それ自体の問題を考えず、むしろ迅速に、効率的に、十分に変化に適応することについて経済全体を支援することを考えます。

部門政策は、もっと狭くて硬直的な産業政策を越えるいくつかの固有の利点をもっているが、深刻な欠点もあります。

その最もよい特色は全経済が配慮されており、それぞれの部門間のダイナミックな関連が考えられていることです。

主な欠点は、どの産業が将来衰退し、どの産業が発展しそうかについて合理的な決定ができると仮定していることです。

自動車産業はアメリカで衰退するかもしれないが、日本や韓国では優勢であるかもしれません。

自動車産業は世界規模でオートメーション化を進めているので、異なった国々の間での生産設備やコストの格差は縮まっていくでしょう。

部門政策支持者たちは、ずっと広い視野に立っています。

彼らはそれぞれが多くの産業から構成される製造業、農業、サービスのような経済の全部門に焦点を置いています。

この学派の中でいくつかの政策代替案が提案されました。

たとえば、社会学者アミタイ・エッツィオー二と『ビジネス・ウィーク』誌は、全製造業セクターの再活性化を要求してきました。

レスター・サローとロバート・ライシュは、投資と資源を製造業の衰退部門からバイオテクノロジーやコンピューターのような新産業やサービス産業に移すという政策を勧告しました。

私の見解は、もちろん自侍のこころの強い近代の冒険者たちにとっては、噴飯的なたわごとかも知れません。

彼らはいうでしょう・・・

「神さんや、悪魔についてのたわごとなど口にしても、しようがないじゃないか。

宇宙における唯一の力は人間の意志だ。

この世の動きを左右できるものは人間の意志だけじゃないのか。

それ以外のものは、どんな些細なことだって出来っこないのだ。

人間の歴史のなかにあらわれた多くの神々や悪霊たちよりも、じつは弱少い人間どもの強烈な意志の力の方こそが、ずっと多くこの世の出来事を左右して来たのじゃないのか」

・・・だが、人間の意志の力で、地震のおこるのを防げますか。

火山の噴火を止められますか？

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メリーランド大学のケナン・バトリック・ジャボー教授はこの手法のいくつかの欠陥を明らかにしました。

その第一は、政府が問題産業それぞれを他から切り離して議論する場合、限られた公的資源に対する要求を裁定するための何の基礎ももたない、ということです。

ある産業を助けることは、他の産業を助けるのを拒否するということです。

さらに、保護主義のような道具に大きく頼ることはその産業を競争から保護することにはなっても、長期的競争力を保証するものとはならないでしょう。

特に、もし補足的アクションが施設や技術、労働者の技能の近代化のためのものでないなら、なおさらそうなるでしょう。

松田聖子の"ふだんの顔"は意外にもデビュー当時のあの顔から、まったく変わっていない。

変わったのは、本当にライン一本だけだった。

新人賞総ナメ時代は、いわゆるアイドル的な曖昧ラインで上目づかいを決めれば「超ブリッ子」の異名をとり、結婚当時は高度なラインで急に目が大きく見え、「目が輝いてるから、やっぱり乗りかえて成功だったのかも」なんて言われ、出産後はナチュラルなラインになったから「聖子も人の子、一見の母」とか書かれてしまう。

海外進出に出た頃は上下を囲む強いラインで、とんだ外人男の出現と「夫婦の危機」がさんざん騒がれ、英語でしゃべり始めた頃にはスパモラインで「和製マドンナ」の名をほしいまま。

最後はあの離婚会見、少しおさえめになったアイラインのせいとも知らず「何か吹っきったようなスッキリした表情をしてますねエ」なんてほめられる。

まあ全国津々浦々、アイライン一本に振りまわされたのだから、メイクもたいしたものだと思うけれど。

そして、最近の私の驚きはと言うと、チェストツリーの効果。

生理不順も改善は素晴らしいですね。

産業政策支持者は、一般に他のものを排除して一つの産業の問題に狭く焦点を絞るかもしれません。

アクションはその場主義で、より広い目標や政策あるいはその累積的な効果に配慮しない。

この手法は問題志向なので、ほとんどの提案は繊維や鉄鋼、自動車といった苦しんでいる産業を取り扱うものです。

今まで出されてきた数多くの産業政策案は、輸入からの硬直的な保護や、再建融資公社からの補助金といったわずかな道具立てを、強硬に適用することに依存しているかもしれません。

ドル価値の下落は、アメリカ企業が世界市場で直面している競争上の不利をかなり軽滅するでしょう。

この不利益の収支をゼロにすることができるかどうかは、反トラストやR&D、訓練、知的所有権の保護といった政府の多くのミクロ政策の有効性にかかっています。

ミクロ介入の正当化にとってもう一つの障害は、追求すべき手法についての政策決定者同士の合意がないことです。

「産業政策」というラベルのもとに往々にしてごたまぜになってはいるが、個別産業介入に関する三つの異なった学派が現れました。

産業政策、部門政策、そして競争戦略がそれです。